女性を応援したい男性と、応援して欲しい女性をマッチングしてくれるのがパパ活アプリです。
従来の出会い系サイトやマッチングアプリではミスマッチが生じやすいことから、パパ活に使いやすいことを意識した専門アプリが増えているのです。
ただし、アプリが公式にパパ活アプリを名乗ることはないため、どんなアプリがあるのか、どんな特徴があるのかから詳しく解説していきます。
代表的なパパ活アプリと新しいアプリの見分け方
多くのマッチングアプリは真面目な出会いや気軽な出会いを求める人に使いやすく、パパ活をしたい人には使いづらくなっています。
パパ活に積極的なアプリはどちらかと言う少数派で、アプリ開発側も公式にパパ活に使いやすいと発信することもない状態です。
これは金銭を目的とした出会いを推奨した場合、出会いの場を提供した運営側の責任が問われるだけでなく、法的な規制を受ける可能性もあるからです。
そのため、パパ活アプリはパパ活に使いやすい仕組みや料金体系を用意し、パパ活をしたい会員を集めるようにしています。
代表的なパパ活アプリがSugar Daddy（シュガーダディ）、Paters（ペイターズ）、Love&（ラブアン）、Pappy（パピー）などです。
一般的なマッチングアプリと異なるのは、男性会員の収入証明や会員グレードの設定など、お金を持っている男性が目立ちやすくしている点です。
お金を持っていない男性はパパ活自体が難しいため、書類で収入を証明するか、月額会費を多く支払うことを求めています。
どれくらいアプリにお金をかけているかは女性からもわかりやすくなっているため、自然とアプローチが増える仕組みです。
男性側にだけ会員ランクやグレードがある場合はパパ活アプリの可能性が高く、女性側もお金持ちのパパと出会いやすいというメリットがあるのです。
パパ活アプリは様々な企業が開発・サービスの提供を行っているため、男性会員のグレードがどうなっているか調べるのがパパ活アプリを見分けるポイントになっています。
パパ活アプリにも個性がある
パパ活アプリと一言で言っても、アプリごとにそれぞれ個性があります。
それぞれ開発会社や運営会社が異なり、重視するものにも違いがあるからです。
利用者が増えなければアプリの維持も出来なくなるため、工夫を行うのが当たり前になっているのです。
大きな違いになるのが男性側のメッセージの回数や、会員グレードの設定になります。
収入証明を出したか出していないかがプロフィールにわかりやすく表示されるだけでなく、会員グレードも表示されるのも一般的になっています。
そのため、男性会員は月いくら支払えば他の会員よりもどの程度目立てるかを意識し、アプリ選びをする必要があるのです。
月額会費やランクがどの程度段階に分かれているかを確認し、アプリ間で比較をするのが基本になります。
また、トラブルへ対応の違いもアプリによって異なります。
デートのすっぽかした場合はアカウントが凍結されるなど、迷惑会員へのペナルティが厳しく、通報にスピーディーに対応してくれるアプリも存在するからです。
パパ活アプリにおいて、男性会員がいかに長く会員でいてくれるか、グレードの高い会員でいてくれるかは非常に重要で、トラブルにも厳しく対応してくれるケースが多くなります。
月額費用が高く、規約が厳しいパパ活アプリはお金を持った男性が集まりやすく、トラブルも少ないため、より上質な出会いを求める男女が多く集まるのです。
一方で、もっと手軽に会いたい、顔合わせや軽い食事だけの関係で良いと思う場合は、少し費用が安めのパパ活アプリを選ぶのも方法になります。
出会い系サイトでもパパ活は出来るがミスマッチには注意
パパ活アプリはミスマッチを減らせる一方で、身バレなどが怖くて収入証明が出せない男性や、月額会費の負担が気になる男性は使いにくくなっています。
女性は会員登録無料であることが一般的なため、懐の余裕が登録者層にも影響してきます。
結果的に男性会員の数が少なく、女性からのアプローチも集中するため、なかなか女性側がマッチングに苦労するケースがあるのがパパ活アプリです。
そのため、より気軽に顔合わせだけ、デートだけのパパ活をマッチングアプリ経由で探す女性も珍しくなく、パパ活アプリと併用している人もいる状態です。
出会い系サイトでパパ活をする場合に重要になるのが、掲示板の活用になります。
出会い系サイトは多くの場合、だれでも見ることが可能な掲示板機能があり、そこに書き込みすることで多くの人にアプローチが可能になります。
男性側が支援されたい女性を探すことも、支援されたい女性が条件や日時を書きこんでアプローチを待つことも自由です。
会員検索で一人一人メッセージのやり取りをしようとしてもミスマッチが生じやすいため、掲示板経由でマッチングを行うのが一般的になっています。
男女ともに手軽に使えるのがメリットですが、その分金銭感覚がマッチングするかはしっかりとやり取りをしないとわからないことが増えます。
パパ活アプリのように収入を示すステータスなどが表示されないため、トラブルにならないように事前にメッセージで確認することが大切です。
県民性や地域相場の違いにも理解が必要になってくる
パパ活の相場は都道府県によって異なり、どんな人物が多いかも地域によって違いがあります。
例えば、人口が多い地域の方が交通の利便性が高く、無理に手当の金額を下げなくてもパパ活は成立しやすくなります。
また、お金持ちの方がパパ活をしやすい関係上、パパ活の相場は高くなるのです。
地方の場合は逆に交通の利便性が低く、ある程度の条件を付けなければマッチング自体が出来ないことが増えます。
手当も交通費を含んだものなど女性側が譲歩しなければいけないケースが増え、結果的に相場は下がってしまうのです。
パパ活の相場は下記のようになっていて、首都圏など人口が多い地域や、女性側がモデルであるなど価値が高い場合は金額が上がります。
顔合わせ 3,000円～
ランチ・カフェデート 3,000円～
買い物 5,000円～
ディナー 10,000円～
体の関係あり 15,000～
1泊デート 20,000円～
定期契約 50,000円～
お互いの信頼関係が気づけた場合に月極で契約をするパパも珍しくなく、相場以上の金額を提示してくれる、ものを買ってくれるかが太いパパを見わけるポイントになってきます。
北国や内陸の人は普段真面目な分、その反動がパパ活に出る男女が多い、暖かい地域や海沿いの地域は開放的な性格の人が多いなど、地域性による傾向もあります。
相場も県民性もパパ活をする上で重要な情報です。
好みの人と出会えるか、相場より安すぎないかと言った不安を抱えずに済むからです。
基本的な情報は頭に入れた上で活動をするのがおすすめです。
東京などの大都市圏と地方でのパパ活の違い
相場や県民性のほかに、東京などの大都市圏と地方でのパパ活には大きな違いがあります。
大都市は交通の利便性が高いだけでなく、デート場所も自由に選べます。
出張や旅行などで地方から来る人も多く、相手を選ばなければパパ活はどれほど苦労しないのです。
体の関係など深い付き合いを避け、顔合わせや食事デートなどでお手当を積み重ねていく女性もいます。
ただし、自分を安売りしてトラブルにあう男女は珍しくないため、しっかりとコミュニケーションが取れるかは事前の確認が必要です。
パパ活アプリでメッセージを送ってもなかなか返信が来ない、言葉遣いが乱暴、会話がすれ違いがちなど不安要素がある場合は別な相手を捜した方が安全になります。
地方でパパ活をする場合は逆にデート場所が限られることになり、移動にも時間がとられがちです。
経済的に困窮している女性は車も持っていない場合があり、自動車が必須な地域の場合はお互いの安全に気を配りつつデートをすることも大変です。
首都圏のようにパパ活の数をこなして稼ぐといった手法も取りにくく、よりチャンスにどん欲になる必要があります。
一方で、親しくなったら温泉地や観光地に泊りがけで行くなど関係を深める方法も取り入れやすく、出張や里帰りなどで来た人とパパ活をするといった手法もあります。
身バレを防いだり選択肢を増やしたりするために活動範囲を広げる人も多い
パパ側も女性も身バレを気にする人は多く、特に地方では身バレを警戒する人の割合は高くなります。
人口が少ない分何かと目立ちやすく、人に紛れて誤魔化すという事が難しいからです。
首都圏であっても家庭を持っているなど、身バレに人一倍気を使う人もいます。
身バレが気になる場合や、地域的にマッチングできる相手が少ない場合は、パパ活の相手をより広く探すのも方法です。
新幹線や高速バス、特急電車などを使うと1～2時間で都市部にアクセスできる地域は多くなります。
交通費の負担を相手に求める代わりに、他の条件を譲ってパパ活をする人も珍しくなく、特に地方ほど割合は増えることになるのです。
女性の場合は自撮りを送る代わりに交通費を先に貰うといった使い方も出来るため、検討してみるのも方法です。
SNSなどを経由してギフト券を受取り、ギフト券買取サイトに売って現金化するなど決済方法も広く知っておくと交渉材料に使いやすくなります。
男性側も交換条件として知っておけば、活動の場を広げることが出来ます。
男女お互い地元でパパ活をしたくない理由や、様々な不便さを抱えているため、相手の心情に寄り添って行動できるとマッチング率も高まるのです。
事前のメッセージやプロフィールの書き方で多くのトラブルは防げる
パパ活アプリを使うことを迷う人は珍しくなく、特に安全面の問題を気にして登録を見合わせる人も多くいます。
男性であれば収入証明などをきっかけに身バレをするのではないか、女性の場合は男性と二人きりになるのは危険ではないかと考えてしまいがちです。
重要なのは、個人情報はアプリ会社が厳重に管理しており、漏洩をすれば法的な問題に発展することです。
アプリ会社はサービスが停止すれば収入減が立たれてしまうため、積極的に情報を漏洩させるようなことはありません。
また、女性側は信用できない男性とすぐに二人きりになるのを避ければ、問題は解決します。
人目のある喫茶店や飲食店で顔合わせや食事だけのデートを行い、それから一夜を過ごすような関係に発展させるかを考えればトラブルは防げます。
プロフィールの書き方やメッセージのやり取りで人柄がわかることも多く、危なそうな人に近づかず、安全な距離を保つことが大切なのです。
男性はまずプロフィールで趣味や好みがわかりやすくまとまっているかが大切です。
プロフィールの情報が不足している場合、会員グレードが高くても女性側がどのようなメッセージを送ればいいのかわからなくなってしまいます。
メッセージの内容も丁寧に作る必要があり、お金を傘に強引に迫る、乱暴な言葉遣いをするといったことをすればすぐに避けられる原因になります。
女性側も最初は自衛の意識を持つこと、お手当の金額だけに踊らされないことが大切です。
適切に距離を保ち、しっかりと事前のメッセージでコミュニケーションをとれば、安全にパパ活アプリを使えるようになります。
男女のトラブルの具体例を知ることも大切になってくる
パパ活を安全に行うために考えたいのが、男女の立場の違いによって起こりやすいトラブル例です。
例えば、男性はお金だけ取られて楽しめないことを警戒します。
美人局など女性に騙されることを警戒するのも基本で、突然体の関係アリで条件交渉をしないなど、時間をかけて距離を詰めてくる人も多くなります。
逆に女性はお金を支払われずに男性に利用されることや、二人きりになった途端暴力を振るわれることなどを警戒するのです。
トラブルを防ぐためにパパ活はパパが先にお手当を支払うこと、安易に密室で二人きりにならないことが常識になってきます。
自家用車を使ったドライブデートも密室が出来る要因になり、注意が必要です。
パパ側が配慮すべき部分であり、この部分がうまくできていないと次に会うことも難しくなります。
逆に女性側が配慮したいのが、デート中に頻繁にスマホをいじらないことになります。
デート中にスマホを頻繁にいじっていると、他の男性と連絡を取って男性を罠にかけようとしているのではないか、デートが楽しくないのではないかと不安を与えてしまうためです。
後からトラブルにならないように先にお手当を貰うのも大切で、心配事がない方がお互い楽しめることも増えるのです。
パパ活自体を取り締まる法律は存在しない
パパ活の安全性を考える上で重要になるのが、法律上の扱いです。
結論から言えば、お金をもらってデートする行為などを取りしまる法律はなく、パパ活自体に違法性はないと言えます。
ただし、相手が未成年であった場合や、相手を騙す意図があったなどの詐欺行為、暴力行為や会うことを強要する脅迫行為があった場合は話が別です。
女性側が18歳未満の状態でパパ活をした場合、未成年者誘拐罪や青少年健全育成条例違反（淫行条例違反）などに違反する可能性が出てきます。
未成年は法律で手厚く保護されており、成人している人間が様々な要求や行為を行った際は、成人している人間が多くの罪を問われる形になるのです。
パパ活アプリで女性側も登録時に身分証の提出が求められるのは、こういったトラブルを防ぐためでもあります。
審査基準が緩いアプリやサイトは身分証などを誤魔化して登録しようとする未成年もいるため、トラブルに合う確率が跳ね上がります。
匿名掲示板やSNS経由のパパ活はより危険になるため、安全性の確保のためにパパ活アプリを利用している人もいるのです。
未成年とのパパ活は非常に危険な行為になるため、パパ側は危険と思われる行為自体をしないことが大切になります。
犯罪ではなくてもアプリ上で通報されることはあり得る
パパ活自体を取り締まる法律はなく、お互いが成人していてもアプリや直接会ってのやり取りには注意が必要です。
これは暴言や出会った際のトラブルを通報する機能がアプリに存在し、実際にアプリの規約に違反したと判断された場合はペナルティを受けるからです。
特にパパ活アプリは会員の質を確保するために通報に厳しく対処するケースが多く、軽い冗談のつもりが相手に伝わらずに通報、アカウントが凍結されるようなケースもあり得ます。
暴力的な言葉や誘拐などを思わせる言葉をメッセージに書いたり、デートをドタキャンしたりするのは厳禁です。
規約が厳しいパパ活アプリの場合、デートのドタキャン一回でアカウントが凍結されることもあり得ます。
パパ側は月額費用が無駄になる可能性がある他、アカウントを登録しなおすことが出来なくなる可能性があります。
一つのトラブルで複数人の女性とのやり取りが全て出来なくなる可能性があるため、より慎重な行動が必要です。
男女ともにデートに行けない場合や、様々な事情があって予定をキャンセルする場合は連絡が必須になります。
女性側も一度アカウントが凍結されると再登録できなくなる理由になるため、一回くらいはと軽い気持ちで扱わないことが大切です。
パパ活で収入を得た場合は確定申告が必要になる場合も
パパ活と法律で知っておきたいことは税の話も含まれます。
特に女性側は男性からお金やブランドアイテムの合計が110万円を超えた際に必要になる贈与税、仕事などを経由して20万円を超えた所得があった場合の所得税の申告について知っておく必要があります。
一定以上の収入を得ると確定申告が必要になる他、収入の得方、分類によってどの程度のお金で申告が必要になるかが変わってくるのです。
贈与税は個人だけでなく、複数の人からも多くの金品を受け取った時に申告が必要になります。
パパ活をしていて複数人からお手当やプレゼントをもらっていても、合計が110万円をこえた場合に課税されます。
所得税は定期的にパパと会う約束をし、継続的に収入を得るなど事業性が認められた場合に申告が必要です。
一般的なアルバイトや会社員などの雑所得は20万円が控除となるため、ある程度安定的に稼げていると申告不要な金額をすぐに超えてしまう可能性があるのです。
事業としての所得である場合は、服やメイクなどの費用も経費として組み込み、相殺できる可能性があるものの、どこまで認められるかは税理士など専門家のチェックが必要になります。
税の区分を間違えてしまう、費用として認められないものを経費として組み込んだ場合、脱税と認定される可能性があります。
パパ活初心者にとっては関係がないものの、ある程度以上の収入がある場合はしっかりと税の知識を身に着ける必要があるのです。
パパ活以外の副業でも発生する
女性がパパ活で収入を得ていた場合、確定申告が必要になる場合があります。
注意点はパパ活以外でも確定申告が必要になる場合があること、会社などに任せられないことが多い点です。
例えば、会社で働いていて、収入が足りなかったからと仕事を掛け持ちしていたとします。
一般的に一つの職場の収入だけで、会社が源泉徴収と年末調整を行ってくれる場合、確定申告は不要です。
しかし、複数の仕事を掛け持ちしている場合や、自分で稼ぐ副業が必要な場合は会社などが行う源泉徴収では正確な税額が算出できないため、確定申告が必要になるのです。
副業などの所得額が20万円の控除枠を下回っている場合は、仕事自体をしていないなど控除枠が大きい場合は確定申告が不要な場合もあります。
ただし、定期収入を得ていると20万円の収入は軽く超えてしまうことが多く、確定申告とあわせて各種計算をしなければならないケースが増えてしまいます。
税の計算は税理士に依頼することも可能ですが、少しでも依頼費などを減らしたい場合は税務署の税相談に行って覚えるなど工夫が必要です。
手当は手渡しだからバレないと思っていても、SNSなどの画像から生活レベルを疑われ、脱税が判明することもあります。
贈与税と所得税がどこで区分が分かれるかも含め、専門家や税務署への確認が大切になってきます。
男性側も注意が必要になるケースも
パパ活をする男性側も税区分には神経を使わなければならないケースがあります。
特にパパ活で知り合った女性を個人事業主として扱い、手当を経費として扱う場合は問題が発生しやすくなります。
女性側の税申告に不備があれば、遡ってどのようにお金を受取ったかチェックされる可能性があるのです。
事業としての実体がない場合、脱税として扱われる可能性があります。
自己判断で税の処理をすること、女性側にアドバイスを行うこと自体も危険です。
専門の資格がない人間が税に関する指導を行った場合、士業の独占業務の侵害になり、罪を問われる可能性も出てくるからです。
税に関する安易な判断は危険なため、調べた上で適切に処理する必要があります。
申告の不備や認識不足からトラブルになる可能性が高く、それだけ危険性も高まってしまうのです。
無理に税制上の優遇を受けようとするよりも、個人的な支出として扱った方が安全性は高くなります。
まとめ
パパ活アプリは非常に便利で、アプリ経由でパパ活を行うことにも違法性はないのが魅力です。
登録に身分証の提出が必要なため未成年とトラブルになったり、収入が低いパパと出会ったりする可能性が低く、自分好みのアプリを選んでパパ活できます。
マッチングの質を高めるために様々な工夫を行っているアプリが多く、個人情報は厳重に守られるため安心して利用できます。
例えパパ活アプリを使っていても、アプリ経由で脱税などの税の問題が通報されることもありません。
ただし、アプリには利用規約がある他、利用者同士の個人間のトラブルは自己責任で対処が必要なことに注意が必要です。
地域性や相場を知った上で利用することが大切になります。